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1.新型インフルエンザ(パンデミックH1N1 2009)の現状

国立感染症研究所感染症情報センター
センター長 岡 部 信 彦

新型インフルエンザの発生と拡がり

 2009. 4. メキシコで発生したと考えられる新型インフルエンザ(パンデミックH1N1 2009)は、北アメリカからヨ ーロッパ、アジア、そして南半球へと世界中に拡大した。
 わが国では、2009. 5. 9. に成田空港検疫で新型インフルエンザの患者が検知された。その後5. 16. 神戸市、つい で5. 17. 大阪府内での確定例の確認があり、兵庫県内、大阪府内の高校を中心にした集団感染が明らかとなった。地 域での学校閉鎖や濃厚接触者に自宅待機を要請するなどの対策が行われ、そのために兵庫県内や大阪府内での一般社会 への広がりはかなり抑えられた。しかし6月中旬頃から再び日本各地での発生が続き、8月頃に例年の12月のようなイン フルエンザ様疾患の発生状況となり、10ー11月に例年の冬のような様相となり、そして12月に入りようやく減少傾向と なった。平成21年12月末における国内における推計患者数は1,600万人を超え(図1)、過去10年間のインフルエンザ( 季節性インフルエンザ)の流行の最大であった1,800万人に迫ろうとしている。

図1 インフルエンザの年別・週別発生状況(1999〜2009年第50週)

 消防庁では新たに救急車出動と新型インフルエンザ発生動向の比較(救急車出動サーベイランス)を行っているが、 図2に見るとおり、救急車の出動状況(棒グラフ)は新型インフルエンザの発生動向(折れ線グラフ)と見事に一致し ている。さらに救急車の発生状況の把握は患者発生状況よりもより早くデーターの把握ができるので、このような疾患 の発生時には流行状況の把握に迅速な対応にも応用が可能であると考えられるものである。今後の有効な活用とさらな る充実を期待したい。

図2 新型インフルエンザ感染疑い患者の救急搬送状況

新型インフルエンザの症状・合併症・重症例・死亡例

 新型インフルエンザの症状は、ほとんど季節性インフルエンザと同様で、咽頭痛、急激な高熱、咳、鼻水、だるさな どであり、数日間で回復する。しかし、季節性インフルエンザと同様に肺炎を起こすと重症になりやすい。息苦しさ、 長引く咳、胸の痛み、顔色の悪さなどは注意信号である。季節性インフルエンザでは高齢者の肺炎が多く、死に至るこ とも少なくない。一方新型インフルエンザでは、季節性インフルエンザよりも若い年代でも肺炎が見られている。その 理由はまだ明確ではない。また新型インフルエンザの肺炎は、抗生剤の効果がないウイルス性肺炎が大多数であること も季節性インフルエンザとの相違点であるが、この理由もまだ明らかになっていない。
 幼児を中心にした小児では、稀(年間に100ー数百例)であるが急性脳症が季節性インフルエンザ流行時に合併症と して現れることがわが国では明らかになっている。新型インフルエンザでも、国内で急性脳症が発生している。感染症 法に基づいて届け出られたインフルエンザ脳症患者数は200例を超えており、例年よりも多い傾向にある。呼びかけて も反応が鈍い、突然の異常行動(わけの分からないことを言う、寝ていて突然飛び起きてり出したりする)長時間にわ たる痙攣及び意識障害、などは要注意信号である。発熱程度で救急医療機関を訪れる必要はないが、危険な症状につい ては速やかに医療機関を受診するよう、一般の人々に呼びかける必要がある。
 これまでのところわが国においては、患者発症は10ー15歳に多いが、入院患者は5ー9歳に多かった。ただし、中高年 層での患者数は少ないものの、一旦発病した場合の死亡は小児を上回るものであり、注意が必要である(図3)。今後 患者の年齢層が拡大した場合、これまでのような流行規模とはならいと思われるが、高齢者を中心にした致死率の増加 はあり得ることであり、警戒が必要である。なお、入院患者における基礎疾患の有無は、わが国では1/3程度であり、 基礎疾患のないものでも重症化することはあり得うることも、注意すべき点である。基礎疾患としては、喘息、糖尿病 、心臓病、免疫低下状態などで、特にその状態がきちんと管理されていない場合に危険性が高まる(ハイリスク)と考 えられるが、小児では比較的軽症発作のある喘息児でも肺炎を発症して入院している。

図3 新型インフルエンザ死亡例年齢群別基礎疾患別グラフ

 ただし、わが国では推計される累計患者数1,600万人(2009年51週)のなかで、報告(2009. 12. 22まで)された入 院者数はおよそ14,000人、死亡者数112人というのは、報告外の患者数が多数いるとは考えられるものの海外の多くの 国に比して著しく少ない割合である。多くの人の努力に加えて一般の人のインフルエンザに対する意識の高さなどが、 大きな影響を与えているであろう。

感染経路、感染期間、潜伏期間

 新型インフルエンザも季節性インフルエンザと同様、飛沫感染が中心でそれに接触感染が加わり、広くウイルスが空 中に漂うイメージの空気感染は、重症患者への気管内挿管などの操作時を除いては稀と考えられる。これは学校の教室 における感染の拡大は隣席同士などの感染が圧倒的に多く一気に教室中に広がることはない、航空機機内で感染したと 思われる例は極めて稀である、などからも考えられる点である。従って患者(感染の疑いのある者)の搬送などにあた っては、飛沫感染予防策を考慮すれば通常は対処可能であると言える。
 感染期間も季節性インフルエンザとほぼ同様で、熱の出る少し前から始まり高熱時がピーク、解熱とともに感染力も 低下するが、完全に解熱後1ー2日間は少量のウイルスを排出するので他に感染させる可能性があると考えられる。した がって、感染拡大予防の観点からは、解熱後2日間または発熱から7日間は、できれば人前に出ないように、ということ になる。
 潜伏期間は、季節性インフルエンザで1ー3日間であるが、新型インフルエンザはこれよりやや長めになるといわれて いる。

治  療

 多くの国では抗インフルエンザウイルス薬など使わずに、大多数は自然に回復しているが、WHOは抗ウイルス薬であ るオセルタミビルとザナミビルによる早期治療の重要性を強調しており、早期治療は合併症発症のリスクが高い症状が 重い患者や症状が急速に悪化している患者にとくに重要である、としている。わが国における一般診療における使用に 関しては、誰が悪化しやすいかということが判断できない状況では、結果的には多くの患者にこれらの抗インフルエン ザウイルス薬を使用し、また患者もそれを求めることが多いであろうが、基本的には自然回復傾向の強い疾患であるこ とも承知しておくべきである。

予  防

 新型インフルエンザが発生した当初は、病気の詳細が不明でありまた感染の拡大を少しでも抑えるという意味で予防 投薬も行われたが、流行が拡大すればいつから開始しいつまで続けるかなどの目安がはっきり分からなくなってくるこ と、予防投薬で薬を使いすぎると肝心の治療用の薬に不足を生じる可能性があり得ること、薬剤耐性を獲得したインフ ルエンザウイルスが増加する危険性のあることなどから、予防投薬は原則として行わず、治療に抗インフルエンザ薬を 使用することを、基本的な方針とすべきである。

 新型インフルエンザに対する一般的な予防法というのは、季節性インフルエンザの予防法と同様である。手を洗う( 接触感染予防)、マスクを利用する(飛沫感染予防)、うがいをする(口の中をきれいにする)、そして食事や生活の リズム、慢性疾患のコントロールがリスクを低減することになる。さらに新型インフルエンザの流行中に麻疹や百日咳 に罹ってしまってはまさに泣きっ面に蜂であり、普段の予防接種をきちんとしておくことは極めて重要である。
 マスクは病原体の侵入を防ぐバリアとしての意味はあるが、感染経路のところでも述べたように広い空間にウイルス がいるわけではないことから、人で込み合っているような場所以外での必要性はだいぶ低下するであろう。しかし、イ ンフルエンザ様症状がある者が人前で早めにマスクをつけくれることは、ほかの人への広がりを防ぐ予防効果は高いと 思われる。これが咳エチケットの基本的な考えである。
 新型インフルエンザワクチンは国内での接種がすでに進められている。国産の新型インフルエンザワクチンは、原材 料となるウイルスを新型インフルエンザウイルスとした、基本的には季節性インフルエンザと同様のものであり、効果 並びに副反応も同程度前後のものと考えられる。基本的には13歳未満の小児を除いては1回の接種で、一定の免疫反応 が見られることも確認されている。
 国内産と製法、用法用量が異なる輸入ワクチンについては、本稿脱稿時点で国内での承認について議論中であり、そ の詳細はまだ不明である。

おわりに

 インフルエンザは、季節性インフルエンザであっても新型であっても、多くの人はほぼ自然に回復する。しかし膨大 な人が毎シーズン発症している。新型インフルエンザの場合には、免疫を持っている者は少なく、多くの人々が罹患す ることになることが考えられ、またそれを前提としての備えが必要であろう。たとえ発生頻度は低くても、罹患者が多 くなれば、重症者、合併症併発者、死亡者の数は増加する。殺到する軽〜中等症患者の外来治療と、重症者を如何に速 やかに救うかが、今後の医療における大きな命題である
 また、回復する多くの人それぞれが自分さえ治れば後は良いというのではなくて、それを人に感染をさせないという 気持ちを少しでも持っていただければ、感染者の拡大は鈍るであろう。罹患者が少しでも少なくなれば、重症者・死亡 者数も少なくなる。新型インフルエンザおよび感染症の対策は「わがまま社会」ではなく「思いやり社会」である必要 がある。

参考資料
・国立感染研究所感染症情報センターホームページ「新型インフルエンザ」「インフルエンザ」
http://idsc.nih.go.jp/index-j.html
・総務省消防庁「新型インフルエンザ感染疑い患者の救急搬送状況」
http://www.fdma.go.jp/html/misc/210430_ influenza/210430_influenza.html



NO.99 (2010.冬号)
巻頭随想 死をめぐって・・・病院外心停止と救急のニーズ
1.新型インフルエンザ(パンデミックH1N1 2009)の現状
2.新型インフルエンザとは何か
3.消防機関における新型インフルエンザ対策
4.報道の立場から見た新型(豚)インフルエンザ騒動
5.茨城県における新型インフルエンザへの対応
6.新型インフルエンザに対する救急活動の取り組み
7.新型インフルエンザに対する京都府の取り組み
8.神戸市における新型インフルエンザの対策ーこれまでの対応を振り返った今後の対策ー
防犯まちづくりから消防への示唆
火災・事故防止に資する防災情報データベースについて
連載講座 連載第6回 つらい仕事もチームで楽しくー木下藤吉郎ー
地域防災実戦ノウハウ(62)
火災原因調査シリーズ(55)・倉庫火災
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